作業療法士の名称を用いて、身体障害者や知的障害者、精神障害者を対象に、医師の指示のもと、各種作業を通じ、心身の機能や社会復帰に不可欠な適応能力の回復を図ります。ＯＴ（Occupational Therapist）とも呼ばれます。

具体的には、先天的な心身の障害や病気、事故などにより、治療後、何らかの障害が残された機能を最大限に活かすため、日常生活動作（ADL）や絵画、陶芸、木工、金工、手工芸、園芸、織物などを通じ、手先の訓練や治療的な行為を行ったり、補装具や備品の改良、環境の改善について指導を行います。

また、対人関係や作業活動を利用して心理的な接近を図ったり、社会生活に復帰させるための心理的な準備や職業前評価を通じ、労働力の評価や職業準備訓練、レクリエーション、遊戯活動、社会教育などを行うほか、地域活動にも参加します。

一般病院、精神科病院、保健所、リハビリテーションセンター、デイケアセンター、肢体不自由児施設、身体障害者更生施設、身体障害者療護施設、精神障害者授産施設などで働いています。

現在は地域に患者様を帰そうという動きがあるため、訪問看護ステーション、訪問リハビリステーション、介護老人保健施設、介護療養型医療施設などの施設でも基準として求められる場面があります。

慢性的な人手不足のほか、労働災害の増加などに伴い、求人は求職者の２倍といわれています。また、医療機関はもとより、社会復帰施設でも不足しているため、多様化する利用者のニーズに対応する専門職として注目されています。

通常は日勤です。
ほとんどが、記録の整理や打ち合わせ、治療援助、勉強会などで明け暮れるのが一般的です。

公立の場合、公務員給与規定に基づき、基本給与に諸手当が上乗せされます。民間の場合もほぼ同様で、総じて、短大（3年制）卒の場合は平均１７～１８万円といわれています。

文部科学大臣指定の学校、または厚生労働大臣指定の養成機関の医療技術系大学や短大、専門学校に進学し、3年以上にわたり必要単位を取得して、作業療法士試験に合格後、厚生労働大臣の免許を得て資格を取得します。

養成施設の入試科目は、国公立の場合、英語・数学・理科のほか、国語が加わるのが一般的です。

厚生労働省医政局医事課
　〒１００－８９１６
　　東京都千代田区霞ヶ関1-2-2
　ＴＥＬ：03-5253-1111（代）
　　http://www.mhlw.go.jp

日本作業療法士協会
　〒１１１－００４２
　　東京都台東区寿1-5-9　盛光伸光ビル7F
　ＴＥＬ：03-5826-7871
　　http://www.jaot.or.jp/

平成１８年3月１６日に発表された内容です。【】内は今回削除された内容です。
　Ｉ００７　　精神科作業療法
（１）　精神科作業療法は、精神障害者の社会生活機能の回復を目的としておこなうものであり、実施される作業内容にかかわらずその実施時間は患者１人当たり１日につき２時間を標準とする。
（２）１人の作業療法士が、【１人以上の助手とともに】当該療法を実施した場合に算定する。この場合の１日当たりの取扱い患者数は、概ね２５人を１単位として、１人の作業療法士の取扱い患者数は１日【３】２単位【７５】５０人以内を標準とする。
（３）精神科作業療法を実施した場合はその要点を個々の患者の診療録に記載する。
（４）当該療法に要する消耗材料及び作業衣等については、当該保険医療機関の負担とする。

専任作業療法士、占有面積、厚生労働省（各県）で定められた機材、Drの処方箋、患者リスト、点数請求表、記録用紙（転写式が理想）、OT業務日報、各種評価用紙、OTパンフレット。
ちなみに、機材は全て揃っていなくても代替となる物品が多数あれば可となる場合もある（各県と要相談）

一人では無理です。
標準が２５名なので、許容範囲は一割と言われています。
そして、それが恒常的に行われてはならないとも言われています。
作業療法士一人では２５人以上の点数化は出来ないと考えた方がよいでしょう。

以前なら点数化出来ると言っていたでしょう。
ただし、書類上は２時間と記載してください、とも…
ですが、コンプライアンス（法令順守）をし、２時間の枠をしっかり取るべきです。
最近の社会保険庁は厳しいですよ。

点数化は出来ません。
作業療法は名称独占されており、不在だと、作業療法を無資格者が行っても、精神科作業療法として算定できません。
別な基準ですが、入院生活技能訓練療法として、一人につき週１回１００点（６ヶ月以後は７５点）を算定する事は可能です。
しかし、その為に精神科で経験のある２名以上の従事者が行動療法の理論に裏付けられた一定の治療計画に基づいて行った場合に限ります。うち１名は、看護士、准看護士、作業療法士のいずれかとし、他の１人は精神保健福祉士等、臨床心理技術者又は看護補助者のいずれかとする事が必要。なお、看護補助者は専門機関等による生活技能訓練、生活療法又は作業療法に関する研修を終了した者でなければなりません。
また、この療法を行う場合、作業療法士は精神科作業療法に専従する作業療法士の数に算入できません。同様に、他の従事者も入院基本料の施設基準における看護職員の数に算入できません。

病院内の掃除等、「使役」と判断されるような作業は点数化できません。
病院の作業療法で申請している専有面積外の作業も点数化はできません。
ただし、作業療法士が必ず同じ場所に付いていれば算定可能です。
しかも、週一回までで、それが恒常的に行われてはいけません。

助手と別々な場所で行うということでしょうか。
いずれにしても、OTRの関わりがないと点数化が不可能です。
２つのプログラムを同時間帯に並行して行うためには、二名の作業療法士がそれぞれに配置されなければ、算定できません。

一般的に、「専従とは100％の関わり」「専らとは80％の関わり」「専任とは50％の関わる」と解釈されています。したがって、「専任」の場合は他の業務と兼任ができる事になります。
ですが、基準で専従となっている場合は不可。専らの場合も同様でしょう。